介護ベッドをレンタルできるサービスは？自費で安く導入するポイントや必要な料金を紹介

一般的なベッドに背上げや高さ調整、膝上げの機能が備わり、介護される方や介助する家族の負担を軽減してくれる「介護ベッド」。

家族の介護に伴って、介護ベッドの導入を検討している方の中には「便利そうだけど購入費用が高すぎる」「購入とレンタルはどっちがいいの？」と悩んでいる方もいるでしょう。

そんな方には、介護保険が適用される「介護ベッドのレンタル」がおすすめです。

この記事では、電動の介護ベッドのレンタルをおすすめする理由や、安く導入するポイント、おすすめのレンタルサービスを紹介します。

介護ベッドを安くレンタルできるおすすめ3社

• フランスベッド
• ダスキンヘルスレント
• ヤマシタ

自宅での介護にはオーダーメイドの介護サービス「イチロウ」がおすすめ

「イチロウ」は、介護保険制度を利用しない保険外(自費)の在宅介護サービス。

家族の介護や生活支援、病院の付き添いなど、24時間365日あなたに代わって一流の介護士がサポートします。

• 初期費用、登録料0円！
• 採用率8%の厳しい基準を満たした介護士が高品質なサービスを提供
• 介護保険適用外の介護サービスもオーダーメイドが可能
• ヘルパーの指名や変更OK！
• 24時間、最短当日から完全サポート

介護ベッドレンタルサービスのおすすめ3社

介護ベッドをレンタルするなら、アフターサービスが充実していて安価でレンタルできる、以下の3社がおすすめです。

電動で機能性がある介護ベッドの取扱いがある「フランスベッド」

フランスベッドはベッドやマットレスの製造から、介護用品や福祉用具の販売・レンタルに至るまで、さまざまな事業を展開しています。

日本で初めて介護ベッドのレンタルをスタートしたパイオニアとして、40年以上も選ばれ続けてきた歴史ある企業です。

フランスベッドには、福祉用具専門の資格を保有した相談員が在籍しており、お客様の要望に合わせて最適なベッドを提案してくれます。

またフランスベッドでは、良質なサービスや商品を提供する証である「シルバーマーク(福祉用具貸与サービス)」を全事業所が取得。

電動機能を備えた高品質な介護ベッドを、安心してレンタルできます。

フランスベッドでレンタルできるおすすめの介護ベッド

高機能な介護ベッドが月額6,860円からレンタルできる「ダスキンヘルスレント」

ダスキンヘルスレントでは、車いすや歩行器、介護ベッドといった介護用品や福祉用具の販売・レンタルサービスを提供しています。

全国に187店舗展開しており、レンタル商品数は約3,100アイテムの豊富な品揃え。

ダスキンヘルスレントでは高機能な介護ベッドを、月額6,860円(税込)からレンタルできます。

ベッドや車いすといった主要商品は店舗で在庫を常備しているので、即日納品にも対応可能。

また、レンタルや購入前に事前にお試し利用できるサービスや、3ヶ月ごとの定期訪問点検サービスを実施しています。

さらに、365日利用可能なフリーダイヤルを設けるなど、万全のサポート体制で初めて福祉用具をレンタルする方も安心です。

ダスキンヘルスレントでレンタルできるおすすめの介護ベッド

365日のサポート体制でトラブルにも素早く対応「ヤマシタ」

株式会社ヤマシタは福祉用具のレンタルや販売、ホテルや病院のリネンサプライ事業を展開している会社です。

独自の衛生管理システムにて、洗浄・補修・検品・梱包の全工程を自社で管理し、お客さまに安全で高品質な福祉用具を提供しています。

ヤマシタの営業所は全国に60箇所以上。

福祉用具専門相談員の有資格者は、1,000名以上在籍しています。

「どうやって選べばいいかわからない」というときには、福祉用具のプロがお客様の状態や使用環境、要望にマッチした商品を提案してくれます。

また、365日対応のサポート体制を設けているので、祝日や年末年始に商品の不具合やトラブルに見舞われたときも安心です。

ヤマシタでレンタルできるおすすめの介護ベッド

介護ベッドのレンタルはお得？レンタル・購入に必要な費用の目安

介護ベッドは利便性に優れていますが、その分購入するときの金額は高額になってしまうため、「レンタルしたほうがいいのでは？」と考える方も多いでしょう。

介護ベッドは大きさやデザイン、機能によって価格が異なりますが、購入すると安くても約10万円〜18万円の費用が必要になります。

ここでは、介護ベッドを購入した場合と介護ベッドをレンタルした場合、それぞれの費用について詳しく解説します。

介護ベッドをレンタルせずに購入するとかかる費用

介護ベッドの購入にかかる費用は、ベッドの種類や必要な機能、付属品によって金額が大きく異なります。

介護ベッドの機能や購入費用の目安を、以下にまとめました。

介護ベッドの購入は「介護保険対象外」で、全額自己負担となります。

「傷や汚れを気にせずに使用したい」「自分好みのベッドが欲しい」という方の場合は、購入を検討してみるといいでしょう。

介護ベッドをレンタルした場合の費用

介護ベッドをレンタルする場合は、介護保険の対象か対象外かで必要になる費用が異なります。

介護ベッドを自費でレンタルした場合と、介護保険を使ってレンタルした場合の費用目安は以下のとおりです。

介護ベッドをレンタルする場合、「要介護2以上」と判断されると介護保険が適用されて、レンタル料の1〜3割の自己負担額で利用できます。

例えば、1割の自己負担なら、月額1万円のベッドを月々1,000円でレンタル可能。

通常価格でレンタルするよりも費用負担をグッと安く抑えられるので、要介護2以上と判断された方は、介護保険でのレンタルがおすすめです。

介護ベッドの基本機能と利便性

介護ベッドは利用者の自立をサポートして、介助する側の負担も軽減するベッドで「特殊寝台」とも呼ばれています。

介護保険では、介護が必要な方の日常性活や機能訓練をサポートする「福祉用具」として位置づけられており、主に以下3つの機能が備わっています。

介護ベッドは要介護者や介助者の負担を軽減するのはもちろん、ベッドの機能を使うことで、要介護者が自分でできることを増やせるメリットがあります。

自分でできることが少しずつ増えれば、介護者の満足度も高くなるでしょう。

また、介護ベッドは湿気がたまりにくい構造になっているところや、シーツ交換や拭き掃除がしやすくて、清潔さを保ちやすいところも魅力のポイントです。

介護ベッドには介護保険が適用される？介護保険の適用条件について

介護ベッドは、介護が必要な方の日常性活や機能訓練をサポートする「福祉用具」として位置づけられており、介護保険が適用されます。

介護保険とは介護サービスを受ける必要がある方の、介護サービスや介護予防の費用負担を一部給付する制度です。

介護保険の被保険者は、以下の2つに分類されています。

＜介護保険の被保険者＞

第1号被保険者：65歳以上
第2号被保険者：40歳〜64歳までの医療保険加入者

(参考：厚生労働省 「介護保険制度について」)

しかし介護保険の被保険者全てが、介護保険の対象になるわけではありません。

介護ベッドの介護保険適用の条件は、以下の3つです。

介護保険の適用条件

• 介護保険が適用されるのは「レンタルの場合」のみ
• 介護保険の適用には「要介護認定」を受ける必要がある
• 自己負担割合はレンタル料金の1～3割

ここでは、介護保険の適用条件について詳しく解説していきます。

介護保険が適用されるのはレンタルの場合のみ

介護保険が適用されるのは「レンタルの場合のみ」で、購入は介護保険の対象外です。

介護保険給付制度では、要介護者の身体状況や要介護度の変化、福祉用具の機能の向上に適切な福祉用具の貸与を原則としています。

福祉用具貸与に該当するのは、介護ベッドだけでなく、床ずれ防止用具や車いす、歩行器なども対象です。

福祉用具貸与

• 車いす(付属品を含む)
• 床ずれ防止用具
• 手すり
• 歩行器
• 認知症老人徘徊感知機器
• 移動リフト(つり具の部分は除く)
• 自動排泄処理装置
• 特殊寝台(付属品含む)
• 体位変換器
• スロープ
• 歩行補助つえ

（参考：厚生労働省「福祉用具貸与(参考資料)」）

介護ベッドのレンタルでは、サイドに設置するレールやエアーマット、オーバーテーブル、ベッド用手すりなどの付属品も介護保険給付の対象になります。

介護保険の適用には「要介護認定」を受ける必要がある

介護保険の適用には、介護サービスの必要度を判断するために「要介護認定」を受ける必要があります。

要介護の度合いは「要支援」と「要介護」の2種類があり、全部で7段階に分類されています。

（参考：厚生労働省 「要介護認定はどのように行われるか」）

要介護の度合いは、数字が大きいほど重度で介護の必要性が高いことを示しており、介護ベッドレンタルでは、原則要介護2〜5の認定者が介護保険給付の対象となります。

ただし、要支援者や要介護1(軽度者)の場合でも、医師の判断に基づき福祉用具貸与が必要と判断されて、市町村が認めた場合は「例外給付」に該当するケースもあります。

判断に迷った時には、担当のケアマネージャーに相談してみましょう。

介護保険の自己負担割合はレンタル料金の1～3割

介護保険で介護ベッドをレンタルしたときの自己負担割合は、所得や年金支給額に応じて異なります。

第2号被保険者(40歳以上65歳未満の医療保険加入者)は、すべて1割負担です。

第1号被保険者(65歳以上)は原則1割負担ですが、所得に応じて2割もしくは3割になるケースもあります。

（参考：厚生労働省 「利用者負担割合の見直しにかかる周知用リーフレット」）

介護ベッドをレンタルするメリット・デメリット

介護ベッドの導入を検討しているけど「購入とレンタルどちらにしようか迷う」という方に向けて、介護ベッドをレンタルするメリットやデメリットをまとめました。

どちらが向いているかお悩みの方は、以下のメリットやデメリットをよく見極めて、自分に合う方法を選択してください。

介護ベッドをレンタルするメリット

• 購入に比べると費用を大幅に抑えられる
• 身体の状況に応じてベッドの種類や付属品の変更が可能
• 処分のときに手間や時間がかからない
• アフターサービスを受けられる

介護ベッドをレンタルするデメリット

• 中古品が多い
• 申し込みから使用までに時間がかかる
• 機種やデザイン、色を自由に選べない

介護ベッドのレンタルでは、要介護2〜5の介護認定を受けると、原則1割の自己負担でレンタルが可能です。

例えば、介護保険で1ヶ月600円のベッドをレンタルした場合は、年間で7,200円。5年レンタルした場合でも36,000円の費用負担で済みます。

レンタルは大幅にコストを抑えられるうえに、ベッドの種類変更も可能。

しかし、機種やデザインが限られていたり、中古品が多かったりといったデメリットもあります。

レンタル品は使用済み品であることを理解したうえで、利用を検討しましょう。

介護ベッドの選び方のポイント

介護ベッドは、付属している機能やサイズによって使い心地が異なるため、何を基準に選べばいいか迷ってしまいがちです。

ここでは、要介護者や介助者が安心して快適に利用するための、介護ベッドの選び方のポイントをご紹介します。

使用環境や利用者の体型に合うサイズのベッドを選ぶ

介護ベッドのサイズは大きく分けると「ミニ」「レギュラー」「ロング」の3種類です。

目安となる身長や特徴がそれぞれ異なるので、部屋の広さや利用者の体型に合うサイズのベッドを選びましょう。

利用者に必要な機能が備わっているかを確認

介護ベッドは機能によって、搭載されているモーター数が異なります。

利用したい介護ベッドに、必要な機能が備わっているかを確認しておきましょう。

介護保険を利用してレンタルするときに、最初に選択する方が多いのは「2モーターベッド」です。

モーター数が多いほど機能性に優れているので、レンタル料金も高くなります。

利用者の目的や好みに合うタイプのベッドを選びましょう。

用途に合った寝心地のいい硬さのマットレスを選ぶ

好みの介護ベッドが見つかったら、用途に合う寝心地の良い硬さのマットレスを選びましょう。

マットレスの種類は硬め、やわらかめ、両面使用など種類が豊富にあり寝心地もそれぞれ違います。

硬めのマットレスは、起き上がりや寝返りがしやすいメリットがある反面、床づれしやすい点がデメリット。

また、やわらかめのマットレスは、床づれしにくいというメリットがある反面、寝返りが打ちにくいデメリットがあります。

自力で動くのが困難で寝たきり状態の方には、身体にかかる圧力をなるべく分散するためにも、やわらかめのマットレスがおすすめです。

利用者の好みや身体の状態に合うマットレスを選ぶようにしてください。

JIS規格に適合した安全性の高いベッドがおすすめ

介護ベッドを安心・安全に使用するなら、JIS規格(日本産業規格)に適合したベッドがおすすめです。

JIS規格は国で定められた製品の規格で、JIS規格に適合した製品は、一定の品質や性能の基準をきちんと満たしていることを証明しています。

JIS規格のベッドにサイドレールを取り付けたり、超低床タイプのベッドを選んだりすれば、転倒事故のリスクをできる限り減らせます。

利用者の用途に合わせて手すりの有無を確認

介護ベッドの側面に手すりを取り付けると、ベッドから起き上がるときや立ち上がるときに身体が安定します。

介護ベッドの手すりは初めから付属しているケースが多いですが、手すりがない場合は利用者の用途に合わせて別途レンタルが必要です。

購入やレンタルの前に、手すりの有無を確認しておきましょう。

また、ベッドからの転落や落下を防止する「サイドレール」は、付属していない場合がほとんどです。

サイドレールが必要な場合は、介護ベッドにプラスしてレンタルしておくことをおすすめします。

介護保険で介護ベッドをレンタルする手順

介護保険で介護ベッドをレンタルすると、レンタル料の1〜3割の自己負担額で利用できます。

ここでは、介護保険で介護ベッドをレンタルする手順をご紹介します。

要介護認定の申請を行う

介護ベッドのレンタルで介護保険が適用されるのは、「要介護2以上」であることが条件です。

まずは、お住いの市町村窓口や要介護認定の申請を行い、認定調査を受けましょう。

ケアマネージャーにケアプランを作成してもらう

要介護認定で「要介護2以上」と判断された場合は、介護ベッドに介護保険が適用されます。

利用者の希望や必要な機能など、いつからどんなベッドを使用するのかを担当のケアマネージャーに相談して、ケアプラン(介護サービス計画書)を作成してもらいましょう。

介護ベッドのレンタル先を選ぶ

ケアマネージャーにケアプランを作成してもらったら、福祉用具をレンタルする事業者を選びましょう。

レンタルサービスを選ぶときには、福祉用具専門相談員が在籍していて、アフターサービスが充実した事業者がおすすめです。

事業者と契約してサービス開始

福祉用具事業者やレンタルする介護ベッドが決まったら、契約を結びます。

納品後は、福祉用具専門相談員やケアマネージャーが使用感を確認するので、介護ベッドを実際に使用して何か問題や相談があるときには、きちんと伝えましょう。

介護ベッド選びに迷ったら福祉用具専門相談員やケアマネージャーに相談しよう

介護ベッドは自費でレンタル可能ですが、介護保険でレンタルするよりも費用が高くなってしまいます。

「要介護2以上」と判断された方は、費用の負担が少ない介護保険でのレンタルがおすすめです。

「どんな介護ベッドがいいのかわからない」というときには、福祉用具専門相談員やケアマネージャーに相談してみましょう。

今回紹介した介護ベッドレンタルサービスのおすすめ3社には、福祉用具の専門知識をもつ相談員が在籍しています。

• フランスベッド
• ダスキンヘルスレント
• ヤマシタ

相談やアドバイスをもらいながら、利用者の身体の状態や好みに合う介護ベッドを選んでみてください。